歴史
昔から、人類は自然環境を資本として利用しながら文明を発展させてきた。
このため、21世紀を迎えた現在において、原始的な狩猟採集生活に比較してはるかに高い生産力を実現し、文化的な生活を保つことができました。
しかし、自然環境を利用することで、否応無しに自然環境に負担をかけることになります時にそれは過大なものとなり、逆に人類の生活を脅かす結果となる事態もみられるようになりました。
古くより、人間活動と自然に関する記述が書物に残されてきたものの、長い間、これが世間で広く認知されることはありませんでした。
人間活動と自然に関する問題が、初めて一般に取り上げられるようになったのが、レイチェル・カーソンの『沈黙の春』（1962年）だとされています。
同書は産業界からは激しい非難を浴びたが、DDTの全面禁止など、その後の米国の環境行政に大きな影響を与えました。
このころから、環境問題が世間に認知され始め、学問的に環境問題を調査研究する動きが本格化しました。
1972年、ローマクラブが取りまとめた報告書『成長の限界』が出版されました。
現在のまま人口増加や環境破壊が続けば、21世紀半ばには資源の枯渇や環境の悪化によって、人類の成長は限界に達すると警鐘を鳴らしており、破局を回避するためには、地球が無限であるということを前提とした経済のあり方を見直し、世界的な均衡を目指す必要があると論じています。
その後酸性雨、オゾンホール、異常気象、地球温暖化など全地球規模の環境の変化が顕著になってくるにつれ、人々の環境問題に対する関心は徐々に高まってきました。
日本には、主に産業活動に起因する公害という概念がある。
もともとあった「公害」の概念に植物や動物などの自然環境の汚染が加わって「環境汚染」となり、次に自然の許容限界を超えた負荷によって起こる諸問題への概念が広がった上、オゾン層や地球温暖化などの地球環境問題が加わって「環境問題」へ、環境問題の考え方は次第に展開していきました。
また、これらの問題を地球環境の破壊と考え、「環境破壊」と呼ぶこともあります。
2006年、国際連合食糧農業機関(FAO)は畜産が環境破壊への主な脅威となっているので生産方法を改善する必要があるという報告をしています。
畜産は温室効果ガスの排出量が多く、ガスは酸性雨の原因であり、飼料を作るために多くの森林が伐採され、水の浪費や水質汚染の主要な原因であるという統計結果が得られたためです。
